弊社は、セーフティーとセキュリティの確固たる基盤に加え、「ノンストップオペレーション」の視点を取り入れたコンサルティングおよびソリューションをご提供しております。ミッションクリティカルな環境において、システムの継続的な稼働は最重要課題です。 セーフティー、セキュリセキュリ、監視やモニタリング、効率的な電力運用といった多岐にわたり、側面からお客様のビジネス継続を強力にサポートいたします。
ノンストップオペレーション
データセンターにおける熱対策の主な手法
生成AIの急速な普及に伴い、データセンターではその処理を担うNVIDIAなどの高性能GPUサーバーの導入が拡大しています。しかし、これらのGPUサーバーは従来のサーバーとは比較にならないほど発熱量と消費電力が大きく、この増大した熱への効果的な対策、すなわち効率的な冷却が喫緊の課題となっています。
液体冷却（Liquid Cooling）
液体冷却には、GPUに直接触れさせる冷却プレート方式や、サーバー全体を冷却液に浸す液浸冷却方式、配管を通じて冷却液を循環させる水冷式など、様々な手法があります。 弊社では、新設・既設を問わず、お客様の多様な環境下での熱対策に関する課題に対し、最適な液体冷却ソリューションのご提案と導入支援を行います。
注）弊社はエヌヴェントジャパンのセールスエージェントです。代理店ではありません。
火災予知予防
火災予知予防とは？
通常は日本の消防法によって消防用設備が義務付けられています。煙検知器、スプリンクラー、自動火災報知器等が代表例です。ところがこれらはあくまでも火災が起きてからの設備です。下の図からお分かりのように発煙があってから対処することになります。火災を未然に防ぐにはもっと早い段階で異変を検知しなければなりません。
初期段階での異変検知と迅速な対応は、人命の安全確保はもとより、物理的な資産への損害を最小限に抑え、ひいてはお客様からの信頼失墜を防ぎ、事業継続性を維持するために極めて重要です。
データセンターにおける二つの超高感度煙検知器の使用環境
データセンターでの火災予知システムは、設備環境や運用形態によってその構成や連携方法が異なります。特に超高感度煙感知器は、対象エリアの特性や監視の目的に応じて様々なシステムと連携されます。（下図参照） 例えば、建物の全体的な防災システムとして火災報知設備と連携する場合や、より詳細な設備の状態監視や原因特定の目的でBMS（ビル管理システム）やDCIM（データセンター・インフラ管理システム）と連携する場合があります。
増加するリチウムイオン電池火災のリスクと対策
クリティカルインフラを支える重要な蓄電池としてリチウムイオン電池の普及が進む一方、それに伴う火災リスクの増大が深刻な課題となっています。特にUPSなどでの使用増加は顕著です。
（図参照：近年のリチウムイオン電池関連火災の発生状況）工場、データセンター、各種施設での発生事例が後を絶ちません。 リチウムイオン電池火災は、一旦発生すると従来の消火方法では対応が難しく、甚大な被害をもたらす可能性があります。そのため、事前の適切な取り扱いと、万が一の事態に備えた対策が極めて重要です。 では、具体的にどのような対策が有効でしょうか？ 最も重要なのは、火災発生の予兆を可能な限り早期に捉えることです。早期検知により、被害を最小限に抑えるための初動対応（消火、避難誘導など）を迅速かつ効果的に実行することが可能になります。
過充電によるリチウムバッテリの故障とオフガスの発生
リチウムイオン電池が発火する直前には極低濃度の可燃性ガス（オフガス）を発生します。熱暴走が発生する前に検知出来れば火災を防ぐことが出来るかもしれません。 左の図は過電流によるリチウムバッテリーが故障した際に発生するオフガスを検知することを表しています。
物理的セキュリティ製品＆ソリューション
データセキュリティと並び、クリティカルインフラにとって物理的なセキュリティは極めて重要な必須要件です。安全と言われる日本においても、近年は国際テロの脅威、悪意を持った第三者の侵入、さらには郊外施設における小動物の侵入など、物理的なリスク要因が多様化・増加傾向にあります。 こうしたリスクから重要な施設を守るため、データセンター、電力発電・蓄電施設、再生エネルギー貯蔵施設、病院、金融機関をはじめとする様々なクリティカルインフラ施設では、物理的セキュリティの強化が求められています。 それでは、物理的セキュリティを確保するためには、どのようなソリューションがあるでしょうか。主な製品とシステムは以下の通りです。
- 乗り越え防止フェンス・ゲート
- 敵対車両侵入防止フェンス・ゲート
- ボラード（車両突入防止柱）
- 入門ゲート（車両・歩行者用）
- アクセスコントロールシステム（入退出管理システム）
- 監視カメラシステム
- 煙・熱検知システム（火災予兆検知）
- 消火設備（火災発生時の対応）
特にデータセンターにおいては、製品選定において世界的な標準や認証制度への適合が重視される傾向にあります。しかし、現状の日本国内には、こうした物理的セキュリティ関連の国際的な規格や認証に対応した制度や機関が十分ではありません。 弊社では、このような国際標準や認証に関する知見に基づき、お客様のご要望に応じたコンサルティングや製品選定支援を行っております。